変更履歴
- 各グループ毎の委員会を３つのチーム（業務改善・技術開発・ブランディング）から構成するグループとした時に、必ずどこか１つのチームのコミッターになる事をルールとする（守らない場合はイエローカードの対象）（2021/3/18追加)
- 業務改善チームの脚本家の役割は、グループ全体に適応されるルールや標準・ガイドラインを定めることができる。つまり各グループの中の各チームやプロジェクトに制約を与える重要な意思決定を実施することもできる事を明確化（2021/3/18）
- 理由としては、以下
- 一部の人に委員会活動が偏りがちな点があれば是正したい
- 全員が最善を尽くして、所属している組織に貢献するという考え方を明確にしたい
- 原体験としては、小学校の各種委員会（学級委員、図書委員、飼育委員、美化委員など）のようにクラスの生徒が何かの委員会や当番になってクラス運営を行うという形に近い
- また、委員会標準として多くの細分化した役割を部分的に担当可能にすることで、誰しもが何かしら所属しているグループに貢献できるという実現可能性が高まってきた
- ルールを明確にすることで、様々な知見、多様な意見により、グループの成熟化がより実現される事を期待する
- ルールとして委員会所属を明示的にしなくても、グループによっては全員参画型のグループ運営がされているところもあった
- 一方で、ある一人の委員会活動を行う人が、強いリーダーシップを発揮しすぎた場合は、逆に一人に偏りがち、あるいは他の人のオーナーシップや関心が低くなるという事も起こり得るし、そのような傾向も一部ではあったので、特定のリーダーシップに依存しない構造を作る必要がある背景があった
- 主たる所属をしているチームの人数が多くなり、２チームから構成されるグループになったタイミングで委員会を立ち上げてください
- それまでは、１チームのみで活動を行うため、実際にチームが長期的に発展していくための委員会活動は普段から、チームが自然に役割を明確にする必要もなく、やれる事はなんでもやろうと、協力して行われることになります
- 従って、敢えて委員会を立ち上げる必要はないとします
- 一方で、人数が多くなって、複数のチームから成り立つグループになってきた場合に、委員会が明示的に存在しないと、一部の率先して委員会で定義される活動を行う人のみに偏った形で、組織貢献の活動が行われるため、委員会標準に沿った形で委員会を立ち上げる必要があります
- 対象の例としては、コーポレートエンジニアリングチーム、総務人事、経営管理、アイエスなど管理部門である
委員会標準化
委員会所属を標準とする
2021/4/30までに、自身が所属する職能単位のグループの委員会のいずれかのチームのコミッターにならなければならない（2021/03/26）- 2022/5/1以降、委員会所属は標準とした上で、案件稼働を優先することの会社貢献度が高い場合など必ずしも委員会活動をルールとしない（2022/4/22）
- 各ギルドに限定して、委員会稼働をルールとする事も各ギルドの委員会で決定は可能
- 2023/05/17 委員会制度の最大の狙いについて記載
参考）委員会活動の位置付けについての説明動画
委員会の詳細は、上図のように、大きく委員会は３つのチームから構成される。チーム全体は１０個の役割（Role）から構成されるものを標準とする。
３つのチーム（標準）
①業務改善（kaizen）
②技術開発（tech dev）
③ブランディング（branding）
業務改善により効率を上げ、技術開発により品質を上げる。この２つで生産性の向上が図られる。そして、余力を使ってブランディングにより資産価値を高める。
この優先順位に沿って行う事で、最終的に付加価値が向上されるのである。
各グループのチーム編成例
１０個の役割
１０個の役割は委員会標準であり、各グループ毎にプロリクで上書きする事が可能である。
どの役割を担当するかは、個人個人の得意・関心などに従って、分担されて良い。一方で、役割の中でも最重要な役割が「捜査官（Detective）」である（ネーミングも自由に上書きして良い）
捜査官には向き不向きがあるので最適な人は、可能な限り捜査官を担当してもらう。また、矢印はメンバーアサインの優先順位を示しており、なるべく向き不向きを考慮して、適切な人が少ない役割は優先して担当されるような調整を「脚本家（Scribe）」が行う事になる。
そして、何より大事なのが、問題を委員会に個別議題として持ち込んだ際に、参加者は「声を聴く
その場で、こうしたら良いとアドバイスする事はせず、まずは本人が話したい事を全て話せるような場づくりを意識することが必要です。
課題定義については、その場では行わずに、次週の会議に繰り越すというやり方も良いでしょう。
（参考：モヤモヤとチケット化について）
また重要な点としては、業務改善チームの脚本家の役割は、グループ全体に適応されるルールや標準・ガイドラインを定めることができる。つまり各グループの中の各チームやプロジェクトに制約を与える重要な意思決定を実施することもできる（2021/3/18追加）
なお、委員会の規模が小さいうちは、委員会を上記の３つのチームに分ける必要はなく、全てまとめて委員会が１つのチームで良い。
一方で、委員会の会議参加者が７名を超えて多くなり、議論が行いにくい場合は、WG（分科会）を設定するのが推奨される。
以上のような設計により、下記のようにAndroidグループと委員会はチーム・オブ・チームズの構造をとり、二つを合わせて「ギルド（Guild）」と呼ぶ
委員会制度の最大の狙い
（2023/05/17追加）
- 委員会制度によりミドルマネージャーがいなくてもプロセスマネジメントを中心としたマネジメントが分散してメンバーが担う事ができる
- 一方で、仕組みでは解決できないマネジメントの役割として最も重要な役割の一つが配置である
- 特に、支援をする準備をした上で、本人も想定しないような役割やアサインを思い切って任せるという「健全な無茶振り」が大切になります
- ところが、健全な無茶振りは、継続的に幅広い対象のメンバーの事を知った上で、人への洞察力を持ち、勇気を持ってアサインするという意味では、誰もが能力、資質があるわけではなく特殊性が高いという仮説があります
- このような背景がある中で、委員会制度は健全な無茶振りの資質がある人を発掘させ、資質がある人が健全な無茶振りの役割に専念できるように、それ以外の役割を他のメンバーで分担する制度として解釈も可能であり、それを最大の狙いとしています
FAQ
- はい適応されます
- ブランディング１、ブランディング２としてチームを分割したり、勉強会チーム１、勉強会チーム２と分けてもらうなど、グループ毎の事情に合わせて標準を上書きしてください
- ありません。一方で、コミッターになることを妨げることはないです
- いずれか１つの主たるチームの委員会のコミッターであればよいです
- 一方で、もう一方の委員会のコントリビューターとして貢献する事は期待されます
- 主たる所属をしているチームの人数が多くなり、２チームから構成されるグループになったタイミングで委員会を立ち上げてください
- それまでは、１チームのみで活動を行うため、実際にチームが長期的に発展していくための委員会活動は普段から、チームが自然に役割を明確にする必要もなく、やれる事はなんでもやろうと、協力して行われることになります
- 従って、敢えて委員会を立ち上げる必要はないとします
- 一方で、人数が多くなって、複数のチームから成り立つグループになってきた場合に、委員会が明示的に存在しないと、一部の率先して委員会で定義される活動を行う人のみに偏った形で、組織貢献の活動が行われるため、委員会標準に沿った形で委員会を立ち上げる必要があります
- 対象の例としては、コーポレートエンジニアリングチーム、総務人事、経営管理、アイエスなど管理部門である
- 空き稼働の動き方のFAQを参考にしてください
参考）外部チームとの連携
一方で、ギルドが外部に対して適応的である為に、下記のようにギルドの外にあるチームに、各グループの委員会メンバーがコントリビューターとして集まり、全社最適な活動に繋がる意見、提言を行うことに貢献する
上記では、190_Recruit（採用）に各ギルドの委員会の分科会である「役者」「判事」の一部のコミッターが集まって、面接評価やアトラクトのプロセス改善を、Recruitチームのコミッター に提言することを意味している
